今回は、Parallel Work(パラレルワーク)という情報商材について検証してみました。
先に結論を言ってしまいますが、【Parallel Work(パラレルワーク)】はオススメできません!
それはなぜなのか、
- 悪質案件が名前を変えただけ
- 高額なツール販売が目的である
- 販売会社が海外にある
すでに登録してしまっていたり登録を迷われている場合は、オススメできない理由と対策をお伝えしますので、気軽にメッセージ頂ければと思います。
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※当サイト・当LINEから有料コンテンツを販売することはございません。
目次
【Parallel Work(パラレルワーク)】に実際に登録して調査!
※当サイトが推奨しているわけではございません。・空いてる時間で稼ぐ簡単副業
・未経験者でもスマホ1台で1日1万円~10万円以上を稼ぐ
・最新スマホアプリを使ってスキマ時間が収益に変わる参照元:Parallel Work
という内容でした。
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登録して調査してみました
LINEに登録すると、最終的には販売ページに誘導されます。
※登録時には無料と謳っていましたが、普通に販売されていました。
そして、マニュアルのような『Parallel Work BOOK(電子書籍版)』
というものが2,800円で販売されています。
しかし、何の内容を販売しているのかの説明は一切ありません。買うまで内容は分からないようです。
稼ぐためには高額プランが必要というパターンで間違いないと思います。
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狙いは高額ツールか
ビジネスの実態を探る為に、利用規約を調べてみました。
『第7条 利用者の責任又は遵守事項』の中に、下記の記載を発見しました。
・ツール購入後、直ちに上記の義務が生じるものとする。
・本サービスにおけるツール購入の事実は、原則的に利用者側の一方的な理由、及び事案においての利用解除、購入の事実の撤回はできないものとする。
以上のように、電子書籍の他にツールがある事がわかりました。
しかも購入の事実の撤回はできないという事は、返金に応じないと言っているようなものですね。
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【Parallel Work(パラレルワーク)】の特商法や会社概要
こういったインターネット上での取り引きは、『通信販売』に該当します。
その為、特商法の記載内容がかなり重要になります。
消費者とトラブルが発生しやすい取引に対して、事業者が守るべきルールが定められています。
特商法の会社が海外で不安
特商法を調べた所、下記の会社が記載されていました。
販売社名:LEADING ARCH LIMITED
運営責任者:Choi Chi Chung
所在地:RM2615,KWUN HEI COURT,HO MAN TIN,KOWLOON,HK
所在地を見た所、香港にあるようです。
それなのに電話番号は東京ナンバーになっていました。
典型的な悪質業者のパターンです。
悪質案件が名前を変えただけ
このParallel Work(パラレルワーク)ですが、このブログでも紹介した
Wwork(ダブルワーク)と全く同じです。
デザインすら変わって無いですね。
ツールの内容は、せどり(転売)と判明していますが、
稼げないツールですので、くれぐれもご注意下さい!
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【Parallel Work(パラレルワーク)】のまとめ
Parallel Work(パラレルワーク)について、今回調べた結果はこのような内容になりました。
- 無料ではなく2,800円のマニュアル販売がある
- 高額のツール販売が目的
- 会社の住所が香港にあり電話が東京ナンバー
- 悪質案件が名前を変えただけ
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■個人情報の取り扱いに対する考え方
当サイト(以下、当サービス)では、お客様の個人情報に対し細心の注意を払い、適切に管理し、十分に保護する努力をしています。また、適宜、取扱いの改善に努めます。
個人情報とは、お名前、自宅および会社の住所、電話番号、メールアドレスなどの連絡先を含めた、お客様を特定するに足る情報を指します。
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- ①利便性を向上させるサービスおよびシステムの運営
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- ③公告、メンテナンス、重要なお知らせなどのご案内
- ④お客様にとって有用と思われる提携先の商品・サービスをご紹介するためのメール配信
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各種申込みフォームにおいて、個人情報を入力する際、特にメールアドレスの入力には十分ご注意ください。もし間違ったメールアドレスが存在した場合、お客様の個人情報が漏洩する可能性があります。
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当サービスでは、次に掲げる場合を除き、お客様の個人情報を第三者に提供することはございません。
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- ②当サービスの保有する自己の個人情報が誤った情報である場合、訂正または削除すること
- ③お申し出があった場合、ご本人様であることを確認の上、個人情報の利用停止を致します
②の個人情報の訂正または削除の可否を決定した際は、遅滞なく当該お客様へ通知します。
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定期的な内部監査、社会情勢の変化や技術の進歩等を通して、個人情報保護マネジメントシステムの継続的改善を行います。